先日、某大学教授とお話する機会がありました。
その方は地域経済を研究されている方ですが、その方や学生が住む名古屋市昭和区や天白区などの避難所を調べられたときのお話を伺いました。 そして避難所の定員は、ある地域では30パーセントを超え、ある地域では2パーセント台だったそうです。
2パーセント台ということは、地域で避難してきた人のうち98％の人は「収容できないのでお引き取りください」ということになります。 そうしたところは地域で避難所が小学校しかありません。
逆に小学校と中学校がある地域は5％、スポーツセンターなど大規模な施設があると30％台になります。 南海トラフが・・・といっている割には、全く設備がなっていないということが分かります。
このことを友人に話したら、5割は入れると思っていた！と驚きながらも緑区で人口23万人。それを28の小学校と12の中学校で賄えると考える方が無理があるな・・・と仰っていました。
しかし、能登地震の際は避難所に避難している人以外に食糧などの公助がありませんでした。これをあてはめると、地域によっては98％の人は食糧にありつけないことになります。
今のうちから行政と話し合って準備すべきは準備しておいてもらうと共に、自分の分だけは水や食糧などを確保しておく必要性を改めて感じました。